日本レコード協会（東京・港）の発表によると、2018年（6月末時点）の全国の音楽CDレンタル店数は2043店となり、前年比6%減った。店舗数の減少は21年連続。ピーク時の1989年（6213店）と比べ、3分の1の水準に落ち込んだ。定額聞き放題の音楽配信サービスが広がり、CDレンタル店への逆風は続く。2千店割れは時間の問題だ。

全国のCDレンタル店の実態調査は年1回実施しており、今回が35回目になる。同協会の調査員が4～6月に全国911店を訪問して調べた。協会側は「（減少に）歯止めがかかったとは言えない」とみる。今後も減少傾向は続きそうだ。

2018年の2043店はレンタル店の全国普及前の1984年（1910店）に並ぶ低水準。80年代半ばの著作権法改正で、レコードや音楽CDのレンタル店を認める代わりに、レンタル店はレコード会社や著作権者に使用料を払うという仕組みができた。これを機に、店舗数は5年間で3倍強へと急拡大した。

店舗の数が減少する一方、規模は大型化している。総面積は前年に比べ3%増え、過去最大の932平方メートルに広がった。音楽CDの在庫が1万5千枚以上の大型店の比率は5ポイント高まり71.9%に高まっている。

ただ、レンタル用の音楽CDを陳列するスペースは横ばいで推移する。DVDレンタルや書籍・コミックなどの販売コーナーが増えたことが店舗面積の拡大につながった。各店舗が生き残るために品ぞろえの多様化を進めている様子がうかがえる。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO36544260W8A011C1000000/