International Data Corporation(IDC)は1日(現地時間)、2021年第3四半期のChromebookおよびタブレットの出荷台数を報告した。どちらも2020年の新型コロナウイルス感染症拡大以降、5四半期連続で成長を続けていたが、今回減少に転じたかたち。

報告によれば、2021年第3四半期のChromebook出荷台数は650万台で前年同期比で見ると29.8%の大幅減、タブレットについても前年同期比9.4%減の4,230万台となった。

メーカー別で見ると、Chromebookの場合は1位がLenovoで150万台、2位がAcerで140万台、3位がDellで120万台、4位がHPで110万台、5位がSamsungで60万台となった。前年同期比で見ると、Samsungのみほぼ横ばいの0.2%増となったものの、それ以外は減少を記録。中でもHPは、前年同期の出荷台数が320万台と多かった影響もあり、66.1%減と非常に減少幅が大きくなった。

タブレットの場合は1位がAppleで1,470万台、2位がSamsungで750万台、3位がAmazonで470万台、4位がLenovoで430万台、5位がHuaweiで230万台となった。前年同期比で見ると、AppleとLenovoがそれぞれ4.6%増、2.1%増となる一方、それ以外は減少し、Huaweiは45.9%減(Honorを含めると53.1%減)と大幅減となった。

同社では今回の結果について、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響で、教育機関などが在宅学習用のデバイスにChromebookやタブレットを積極的に導入し普及したことで、教育市場が飽和状態に近づきつつあるためだとしている。

タブレットについては、汎用性の高さや価格の安さに加え、PCの部材不足も相まって2020年は販売台数を伸ばした。こちらは全体の需要が落ち着いても、働き方が大きく変化した影響によって商用利用は続くとみている。
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